企業力指数とは?簡単なフィルタとして非常に良い!

企業力指数とは?

「企業力指数」というのを聞いたことはあるでしょうか?

企業力指数=企業評価のための指数で、松本敏史教授が考案したものです。

松本教授は早稲田大学大学院会計研究科教授と京都大学経営管理大学院非常勤講師を兼任し、財務会計論や企業価値評価等を教えているファイナンスのエキスパートです!

筆者もMBAに通っていた際に松本教授にお世話になっていました。

 

さて、企業力指数の算出方法ですが、以下の5つの指数の平均値=企業力指数となります。

①収益力指数 = 売上 ÷(売上−経常利益)

②支払能力指数= 流動資産 ÷ 負債

③活力指数  = 売上 ÷ 資産

④持久力指数 = (資産−負債)÷ 負債

⑤成長力指数 = 資産 ÷(資産−当期純利益)

⑥企業力指数 = 上記5つの指数の平均

 

現在分析している企業と、比較したい企業があった際に、双方が異なる業界に属していると元来の財務分析では比較しづらいのは事実です。

業界によって、売上回収の方法や設備投資の重要性が異なるからです。

一方、企業力指数を用いると、同じものさしで企業を測ることが可能になります。

もちろん、業界ごとに特色が出ますので、業界の平均値等を勘案して補正が必要ですが、容易に様々な企業を比較できるのは画期的ですよね!

 


企業力指数のメリット・デメリット

簡単に比較ができる企業力指数ですが、そのメリットデメリットを考えてみましょう。

メリット

①わかりやすい

1.0を基準に数値が算出されるため、直感的でわかりやすいです。

②専門家でなくとも容易に計算が可能

計算式が簡単なので、財務諸表さえ読めれば誰にでも計算が可能です。

また計算式もわかりやすく、すぐに数値が算出できます。

③異なる企業を同じものさしで測定できる

同じ業界に限らず、異なる業界の企業も比べられるので、企業比較の際に便利です。

△デメリット

①詳細な分析までは不可能

良くも悪くも簡易的な計算なので、財務諸表の一部分のみを反映しています。

なので、個別の詳細分析をする際には企業力指数は不向きだと言えます。

②業界毎に補正が必要な場合がある

業界によっては企業力指数の平均値が低い業界もあります。

なので、業界毎に補正が必要な場合もあると考えられます。

③数値が簡易的なため、検証が必要

企業力指数自体が企業の本当の力を表さない場合もあります。

例えば、一般的に企業力指数が0.7を下回った状態が続くと倒産の可能性が高くなると言われていますが、一方で1.0を上回っていても、企業の力が弱まっていることもあります。

※例えば、企業が営業に必要な資産を売却し、BSを圧縮しつつ負債を軽減している状態だと、キャッシュを稼ぐ力は低下していますが、企業力指数は上昇することがあります。下記のような状態です。

 

企業力指数のメリット・デメリットはこんな感じです。

なので、簡易的に算定する場合には非常に有効ですが、企業力指数だけで判断することは危険かもしれません。

 


まとめ

今回は企業力指数の紹介やメリットデメリット含の考察でしたが、いかがでしたでしょうか?

他にもあるかと思いますが、筆者が感じた点を挙げてみました。

計算も簡単!わかりやすい!と言った点で初学者から使える非常に使いやすい指数です。

 

一方で、企業力指数単体で判断してしまうと、判断を誤ることもあるので注意が必要です。

企業力指数は企業選定の際のスクリーニングや、企業間をざっくりと比較したい際に向いている指標と言えそうですね。

他の分析手法と組み合わせて使うことで、より意味のある分析が可能になるかと思います!

※参考記事 財務分析 成長性分析

 

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